【亜州ビジネス編集部】
米調査会社IDCの7日発表によると、2021年のタイのスマートフォン出荷台数は前年比20.9％増の2090万台だった。
前年に新型コロナウイルス流行の影響で低迷した反動があったほか、政府による消費刺激策の実施や5G端末の低価格化が追い風となって市場が拡大。第4四半期には5G端末が出荷全体の3分の1を占め、アジア太平洋地域（日本と中国を除く）ではインド、韓国に次ぐ3番目の規模となった。
5Gは韓国のサムスン電子や中国の小米科技（シャオミ）が手頃な価格の端末を投入。また、米アップルの新製品発売も出荷増に寄与した。
一方、4G端末を中心に供給不足が問題となっており、IDCは問題解消が22年下期以降になるとの見方を示している。
第4四半期のブランド別の市場シェア
サムスンが20％弱を占めて2四半期連続の首位を確保。販促活動が奏功し、主力モデルや折り畳み式端末の販売を伸ばした。ただ、供給不足で市場シェアは5ポイント以上も低下した。
2位はシャオミで、供給回復を受けて前四半期の4位から浮上。
3位のアップルは新製品効果で市場シェアが15％超まで上昇し、順位を2つ上げた。
4位は中国のOPPO（オッポ）
5位は同vivo（ヴィーヴォ）が入った。
