【亜州ビジネス編集部】
米大手会計事務所のデロイト・トウシュ・トーマツが実施した自動車に関する東南アジアの消費動向調査の2024年版で、電気自動車（EV）の購入希望者が6カ国中4カ国で減っていることが分かった。最も購入希望者が多いタイで希望者の割合は20％と、1年前の前回調査から11ポイント低下。マレーシアやシンガポールでは、価格の安さからガソリン車の人気が回復している。
23年9～10月に調査を実施し、域内6カ国全体で5939人の回答を得た。次に購入を希望する車を「EV」とする回答者はタイで20％と最も高いが、前年からは低下。ベトナム（16％）やシンガポール（10％）でも人気が低下した。フィリピン（4％）のみ前年を上回った。
一方、ガソリン車を選んだ回答者はマレーシアで70％、シンガポールで38％となり、共に前年から上昇した。タイではガソリン車の割合も32％に低下し、ハイブリッド車（HV）が19％と人気が高まった。
EVを購入する理由として、ガソリン車などに比べた際の「電費（燃費）の安さ」を挙げる消費者が6カ国すべてで最多だった。他に「運転の心地よさ」や「メンテナンスの少なさ」が上位に挙げられた。
EVに対する懸念については、タイとインドネシア、フィリピンで「充電所の不足」を選ぶ回答者が最も多かった。一方、マレーシアは「価格」、シンガポールは「充電時間」、ベトナムは「航続距離」が懸念された。
