【亜州ビジネス編集部】
調査会社の英オムディアによると、2025年第3四半期の東南アジアのスマートフォン出荷台数は、前年同期比1％減の2560万台だった。3四半期連続のマイナス成長となり、依然として市場には調整圧力が残る。価格に敏感な消費環境に加え、メモリーやストレージの値上がりによる販売価格の上昇が重しとなった。
ブランド別では韓国サムスン電子が10％増の460万台で首位。シェアが16％から18％に上昇し、順位を3位から上げた。国別シェアでは、高価格帯モデルが比較的好調なタイで29％、ベトナムで19％と首位に立ち、マレーシアでも15％で2位につけた。
域内2～5位はいずれも中国勢が入った。2位の伝音科技（トランシオン）は3％増の460万台（シェア18％）で、首位サムスンと僅差。インドネシアとフィリピンに低価格帯ブランドの「インフィニックス」や「テクノ」を投入しており、両国ではそれぞれシェア21％、35％と首位を確保した。
3位は小米集団（シャオミ）で7％増の430万台（シェア17％）。「ポコ」シリーズの新型が寄与し、低価格帯の出荷が倍増した。4位のOPPO（オッポ）は20％減の380万台（15％）と大幅減で、需要鈍化や販路調整が響いた。5位のVivo（ヴィーヴォ）は10％増の290万台（11％）に拡大し、「Y」シリーズの投入が販売を押し上げた。
オムディアは、東南アジア市場では200米ドル未満の低価格帯が6割以上を占める中、部品コスト上昇がメーカーの負担となっていると指摘。今後は価格調整や仕様削減、マーケティング費の圧縮など、各社が難しい判断を迫られるとの見方を示した。一方、在庫は総じて健全化しており、年後半は製品投入を前倒しするなど、各社が攻勢を強めているという。
